「パリダカ中止は妥当」とテロ専門家　仏政府が確実な情報把握 (1/2ページ)

　【パリ＝山口昌子】自動車のダカール・ラリー（通称パリダカ）の中止に関し、国際テロ組織アルカーイダ系グループの存在が指摘されている。テロ組織に詳しい防諜（ぼうちよう）機関・国土監視局（ＤＳＴ）の元副局長、ルイ・カプティオリ氏は産経新聞に対し、仏政府はラリーが攻撃されるとの確実な情報を得ていたとし、中止の判断は「極めて妥当」との見方を示した。

　「仏政府はアルジェリアや米国からの情報などを加え、ラリーが複数のアルカーイダ系グループのテロの標的になると判断したはずだ」と指摘。２０００年にニジェール、０６、０７年にマリでのコースが部分的に中止されたのも「テロの脅威があったからだ」と述べた。

　仏外務省は中止の理由として、昨年１２月２４日にラリーの半分以上のコースを占めるモーリタニアで４人のフランス人観光客が殺害されるなどの治安悪化をあげた。同国では同２７日にも、フランス人が働く石油ガス探査区付近の軍施設で同国軍人３人が殺されている。

　年末には「イスラム・マグレブ諸国のアルカーイダ」がネットで声明を発表、ラリーを「フランス植民地主義の最後の象徴」で、モーリタニア政府は「異教徒の協力者だ」と非難した。