チェルノブイリ汚染　“不死鳥の街”復活の道 (3/4ページ)

■自助努力がカギ

　ただ、居住が許されている汚染地帯では、その多くが今も「支援」に依存した最低限の暮らしに甘んじている。その一方、コロステン市以外にも、支援を待つだけでなく自力で生活を改善しようという動きが、少しずつだが出始めている。

　たとえば、水道設備の改修や、田舎では珍しいパソコンとインターネットを備えた若者センターの建設、医療機器の充実などだ。村人たちの資金に加え、不足分を国や国連などが支援し実現させるという数々の復興事業が動き始めていた。

　国連開発計画（ＵＮＤＰ）チェルノブイリ復興発展事業マネジャーのザモスチヤン氏（３６）は「支援頼みだった人々が自力で何ができるのかを考え始めている。被爆国日本はモデルをつくり実現するうえで重要な支援をしている。多くの村々が、コロステン市のように不屈の精神と自助努力を積み重ねることで不死鳥のように復活することは可能だ」と語った。