レイオフ吹き荒れる米活字メディア (1/2ページ)

　【ロサンゼルス＝松尾理也】深刻化する金融危機のあおりを受け、米活字メディアが軒並みレイオフ（一時解雇）の嵐にさらされている。インターネットに押されるここ数年の流れに急激な景気低迷が重なった形で、将来の状況好転につながる材料がなかなか見つからないだけに、去っていく記者や編集者からは「もうジャーナリズムの世界に戻ることはないだろう」との悲観的な声も多く聞かれる。

　１１月初め、ロサンゼルス郊外に、十数人の地元ジャーナリストが集まった。今回の金融危機で突然レイオフに直面したロサンゼルス・タイムズ紙の記者や編集者を励まし、別れを惜しむための“送別会”だった。

　レイオフされたのは、長年にわたって編集に従事したベテランが中心。交わされる言葉のはしばしに、突然言い渡された解雇に対する戸惑いと悔しさがにじんだ。

　同紙を傘下に持つトリビューン社は昨年、シカゴの不動産王サム・ゼル氏に買収された。参加者からは「経営陣は新聞ビジネスを理解していない」など辛辣（しんらつ）な意見も聞かれたが、結局のところ、現在の苦境をもたらしたのは「インターネットの影響に尽きる」との分析がほとんどだった。

　「レイオフされた後、多くはＰＲ会社など報道以外の分野に去っていく。ジャーナリストとしての職場そのものが縮小しており、同業他社に移るという選択肢はほとんどない」。ある編集者は、こう話した。

　この会に集まったのは、アジア系の記者や編集者が中心だった。しかし、参加者は「アジア系がとりわけ冷遇されているということはない。レイオフは平等に降りかかってきている」と口をそろえた。