「拷問は役に立つ…」ＴＶドラマが悪影響

　【ロンドン＝木村正人】２００１年９月の米中枢同時テロ後、米政府がテロ情報収集のため拷問に等しい尋問方法を導入する過程を検証したノンフィクション「トーチャー（拷問）チーム」の著者、英ユニバーシティー・カレッジ・ロンドンのフィリップ・サンズ教授は産経新聞に対し、「テロとの戦いを描いた米のテレビドラマが拷問は役に立つという雰囲気を醸成し、尋問方法の検討チームにも影響を与えていた」と指摘した。同教授は６日に米下院司法委員会で証言する。

　同教授は、０２年１２月にラムズフェルド前国防長官が心理・肉体的な虐待を含む尋問方法を承認しブッシュ大統領が署名するまでの過程を調査するため、マイヤーズ元統合参謀本部議長ら二十数人から約２年かけてインタビューした。

　同教授によると、０２年６月からキューバのグアンタナモ米軍基地で新しい尋問方法の法律問題を検討した中心メンバーの１人、ビーバー中佐は、テロリストと戦う捜査官ジャック・バウアーの活躍を描いた米人気テレビドラマ「２４」を挙げ、「バウアーは職場で人気があった。彼が多くのアイデアをくれた」と証言。

　「２４」は０１年１１月から放映され、拷問にかけられた容疑者がロサンゼルスでの核爆弾テロ計画を自白するシーンなどがある。別の関係者も「２４こそわれわれの仕事だと思った」と話した。

　同教授は「拷問は役に立つというメッセージを２４は送ったが、今では悪夢になった」と分析した。