【ホンダＦ１撤退】他メーカーも追随の恐れ　厳しい状況下の経営判断　 (1/2ページ)

　５日、ホンダが今季限りのＦ１撤退を表明した。約７００人の従業員を抱える英国現地法人「ホンダ・レーシングＦ１」は今後３カ月をめどに売却の方針で、引き取り手がなければ解散となる。だが衝撃の大きさは、１メーカーが去るというだけにとどまらない。Ｆ１を取り巻く現状を考えると、他メーカーがホンダ同様の経営判断を下す可能性は十分にある。統括する国際自動車連盟（ＦＩＡ）の対応は経済危機が進行する速さには到底及ばず、Ｆ１冬の時代は誰も予想し得なかった早さで到来しそうだ。

「１００年繁栄謳歌してきた自動車産業が…」

　「９月までの経済状況なら、この判断はなかった」。ホンダの福井威夫社長は悔しそうに話す。

　近年、Ｆ１の参戦経費は高騰を続け、今季の年間チーム予算は最多のトヨタで約４５０億円、ホンダが約３７０億円とされる。トヨタの１０分の１ほどだったスーパーアグリは資金繰りが付かず、５月に撤退した。

　さらにリーマン・ブラザーズの破綻（はたん）以降、チームのメーンスポンサーになっている金融機関が公的資金投入を受けるなど、Ｆ１界は経済危機の荒波をもろに被り、状況は深刻さを増していた。

　「このままでは、もう２、３チームを失うかもしれない」と恐れたマックス・モズレーＦＩＡ会長は、共通の基本設計による「標準エンジン」の導入案など大幅なコスト削減案を打ち出した。

　一方、来季からは運動エネルギー回生システム（ＫＥＲＳ）を解禁。Ｆ１を、ハイブリッドに共通する技術を開発する場とすることで、大メーカーにとって魅力ある場としようともしていた。