【明解要解】国体改革で４競技隔年実施へ　「普及」より「強化」重視に現場困惑も (2/2ページ)

　　　　　　　　　　　　　　　　　■　　　■　

　案をまとめたプロジェクトチームの杉山茂座長は「各競技団体は未整備の部分を見直し、国体競技となるために緊張感を持って取り組んでほしい」と狙いを話す。しかし競技が格付けされ、隔年実施となったことに困惑する声は強い。軟式野球は第１回大会から毎年参加しており、全日本軟式野球連盟の大山則夫専務理事は「参加人数も減らされ、隔年実施となれば、国体選手になりたいという青少年の夢も断ち切ることになる。なぜ、競技人口約２００万人の国民的スポーツを評価してくれないのか」と反発、署名や嘆願書などの提出も検討している。全日本銃剣道連盟の兼坂弘道専務理事も「競技力の低下が心配。同時期に独自で大会を開くことも考えたい」。

　改革案は日体協の理事会で承認されたが、「五輪競技ではないから切り捨てるのでは、真の国体改革とはいえないのでは」「競技人口の多さをもっと評価すべきだ」などと厳しい意見も続出した。泉正文国体委員長は「今後の検討課題として、より魅力ある国体にしていきたい」としている。