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【明解要解】開催地決まらぬ冬季国体 (1/2ページ)
このニュースのトピックス:スキー・スケート
■「雪国」に偏り増す負担感
スキー、スケート、アイスホッケーを実施する冬季国体の開催地選定が近年、難航している。2008年のスキー会場が決まったのは今年2月。09年のスケートとアイスホッケー、10年以降は全競技の開催地がまだ決まっていない。「雪国」にほぼ偏る開催可能な自治体の負担感が、財政難で増しているのが最大の理由。打開策として冬季国体と全国高校総体との統合案なども浮上しているが、着地点は見えてこない。(運動部 奥村信哉)
「開催危機」が露見したのが08年2月のスキー競技会。残り1年を切っても開催地が決まらず、結局スケート、アイスホッケー会場に決まっていた長野県での開催に落ち着いた。村井仁知事は「今回は緊急的措置。小手先の改革ではなく、具体的な取り組みを」と、選定方法の抜本的見直しを日本体育協会(日体協)に求めた。
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冬季国体は全都道府県が輪番制で開催する夏・秋季国体と異なり、過去14都道県でしか開かれていない。スキーならジャンプ台、スケートなら400メートルリンクなど、相応の施設が必要なためだ。
日体協によると、競技会開催が見込める自治体は現在、スキー13道県▽スケート9道県▽アイスホッケー10都道府県。47年間に1度の夏・秋季に対し、「冬季は3〜5年に1度は回ってくる」(日体協)という現状が、財政難に苦しむ自治体に二の足を踏ませる。
さらに「開催する以上、地元はそれなりの成績を」(長野県の担当者)というのが自治体側に共通した考え方だ。開催費のほか、長期間にわたる強化費捻出(ねんしゅつ)も課題となる。

