「青いバラ」秋にも商品化、遺伝子組み換え作物「国内生産拡大」に懸念の声も (1/2ページ)

　「不可能」の代名詞だった青いバラが、遺伝子組み換え（ＧＭ）技術によって栽培が可能となり、今秋にも販売される。青いバラの国内生産開始に伴い、日本も遺伝子組み換え作物（ＧＭＯ）の商業栽培国の一員となる。ＧＭＯには消費者の抵抗感が根強いが、「観賞用」「医療用」などとしての研究開発が進んでいる。農水省も後押ししたい考えだが、「中長期的に環境への悪影響を招く可能性もある」との懸念の声もある。（宮原啓彰）

■「不可能」が「可能」に

　バラには本来、青色色素が存在しないことから、青いバラの開発は「不可能」とされてきた。

　しかし、サントリーとオーストラリアの企業が遺伝子組み換え技術によって平成１６年に開発に成功。昨年、農林水産省と環境省から、承認を得て一般の農場での栽培が可能となった。サントリーは切り花として今秋の販売を目指している。

　一方、群馬県は６月、自治体初の「ＧＭ蚕（かいこ）」の実用化を２２年度までに目指すと発表した。タンパク質を大量に含む繭（まゆ）を算出する蚕を開発することで、医療用の人工血管などへの応用を期待している。同県は「衰退する蚕糸業を救い、新たな産業を創出したい」と期待を寄せている。