“エコ”旅行広がる　自然エネルギー発電購入や箸持参も (1/2ページ)

　環境保護を意識した旅行商品が本格的に広がり始めている。旅行者が自然エネルギー発電の購入費を支払う商品やおはし持参で旅館の施設利用券をプレゼントするといった内容が中心だ。京都議定書の約束期間が始まり、環境への関心が高まる中、旅行業界は環境意識の高い顧客をつかもうとしている。(内山智彦）

　ＪＴＢ西日本は４月上旬、旅行中に排出した二酸化炭素（ＣＯ２）を風力や太陽光をはじめ自然エネルギー発電施設への資金支援で相殺したとみなす「カーボンオフセット」（炭素の相殺）という仕組みを取り入れた商品を売り出した。

　社員旅行や修学旅行のような団体向けのみだが、同社の関係者は「ＣＳＲ（企業の社会的責任）の高まりで『環境』へのニーズは高まるはずだ」と語る。

　「ＬＯＶＥＡＲＴＨ（ラバース）」というブランドを付けたこの商品では、兵庫・豊岡でのコウノトリ観察、沖縄でのサンゴ礁移植体験を用意。カーボンオフセットに加えて、旅先での「環境保護体験」も取り入れたのが売りという。

　昨年春、ＪＴＢグループでカーボンオフセット旅行を先行導入したＪＴＢ関東の場合、年間利用者が当初予想１・５倍の１万５０００人となり、主力商品に浮上しつつある。ＪＴＢ西日本は年間販売目標を２万人に設定したほか、ＪＴＢ法人東京は社員旅行の代金の一部を地域の環境保護団体に寄付する商品も開発するなど、環境関連商品を拡大している。