苦悩する大阪の銭湯　２１日から値上げし４１０円に (1/2ページ)

　大阪府の銭湯の入浴料金が改定され、２１日から多くの銭湯で２０円値上げした４１０円になる。背景には、スーパー銭湯の増加やボイラーの燃料となる原油の高騰があり、客足が遠のいている昔ながらの銭湯にとっては苦渋の決断だ。大阪府は銭湯数が全国最多ながら、ピーク時の半分以下に減少。銭湯の経営者は「値上げはしたくないが、このままではじり貧になる」と危機感を強めている。

　▽苦渋の決断

　「客の減少で採算が取れない。値上げは避けたいが仕方がない」と大阪府公衆浴場業生活衛生同業組合の西田実理事長（８０）は顔を曇らせる。

　大阪府公衆浴場入浴料金審議会は先月、原油高騰を理由に府内の銭湯（一般公衆浴場）の大人料金（１２歳以上）の上限額を３９０円から２０円値上げする答申を府に提出。これを受けて府内の大部分の銭湯が２１日から値上げに踏み切る。

　銭湯の入浴料金は国の物価統制令に基づき都道府県が上限を設定。近年は全国的に値上げが相次ぎ、大阪でも昭和４９年には６０円だったのがほぼ毎年値上がりし、昭和５７年には２００円、平成７年には３００円となり、１７年１０月以降は現行の３９０円となった。

　西田理事長は「『また値上げか』と思われ、従来通り足を運んでもらえるか心配」と話しており、経営に苦しむ銭湯にとって値上げは苦渋の決断だ。

　▽消える湯けむり

　銭湯の苦戦は、時代背景が色濃く反映している。

　自宅に風呂があるのが当たり前の時代となり、需要は年々減少。さらに近年は、さまざまな風呂が楽しめるレジャー要素の高い大規模なスーパー銭湯が人気を集め、原油高や後継者不足が追い打ちをかけている。

　大阪府は銭湯数が全国最多だが、それでもここ数年、毎年約３０〜６０軒が廃業。昭和４４年の２５３１軒から平成１９年３月末で１１０３軒まで激減した。