【メトロ８０年（３）】外敵に備える

　１２人が死亡、５５００人超が重軽傷を負った平成７年の地下鉄サリン事件。その６年後に起きた韓国・テグ市の放火事件では１９８人が死亡した。いずれも「地下」という構造上の弱点を狙われた無差別犯罪だった。現在、東京メトロでは全１６８駅に２５００台超の防犯カメラを設置、不審者の侵入に備えている。事件以来、「乗客と社員を外敵から守る必要を常に感じている」（安全課）からだ。

　社内に組織横断の「地域防災ネットワーク」も立ち上げ、駅員らだけで対応できない大惨事が起きた場合には、近くにいる社員が直ちに支援に駆け付ける体制を整えた。車両の燃焼実験を基に手すりやつり革の材質を一部交換。２方向の誘導路が確保できるよう赤坂見附駅などで非常用の“秘密トンネル”が新たに造られている。

　社員の意識向上に効果を上げているのが社員用研修ビデオだ。サリン事件で生死をさまよった元職員による体験談。ろれつが回らない、意識がもうろうとした状態でサリンをふき取った紙の入ったポリ袋を手に右往左往した様子が生々しく伝わる。「ようやくおれの仕事は終わった」。撮影後、元職員はポツリと漏らしたという。