「食のごみ」リサイクル不足　地産地消で自給率アップ (3/3ページ)

　「食のごみ問題を解決するには、地産地消を原則として、地元で取れたものをおいしく食べることが大切」と話す中島教授は現在、学生らとともに、農家が耕作を放棄した農地を再生させる「うら谷津再生プロジェクト」を実践。都心への通勤者も多い茨城県阿見町の農地を借り受け、学生のほか、地元の小学生や市民グループなどと一緒になって、コメや野菜作りを続けている。

　日本の食料自給率を上げるためには、パンやパスタなどの輸入小麦製品の消費を控え、加工品を含めて国産米をたくさん食べることは有効な手立ての一つ。また、消費者は価格の安い輸入野菜などに目を奪われがちだが、国内産の有機農産物の消費量が増えれば、有機農産物の生産意欲が高まることも期待できる。

　中島教授は「食料自給率を昭和３５年当時の水準に戻すべきだ」とした上で、「堆肥の利用を増やすためには、国内でできた有機農産物をもっと消費してもらい、有機農法を実践する農家を増やすことが必要」と訴えている。