ストップ地球温暖化　加速する自然エネルギー (1/5ページ)

　地球環境問題を背景にして、風力や太陽光など自然エネルギーに対する関心が高まっている。温室効果ガスの排出抑制には、石油や石炭など化石燃料に依存した従来のエネルギー構造の見直しが求められており、国内では大規模な風力や太陽光の発電所建設が進んでいる。また、小型水力のマイクロ水力、生ゴミなどからガスを回収し再活用するバイオマス（生物資源）エネルギーの本格的な普及も間近に迫っている。平成２１年は自然エネルギー活用に向けて官民をあげた取り組みが本格化する節目の年となりそうだ。

　■太陽光発電　普及急ピッチ　相次ぐ設備建設

　ここに来て太陽光発電の普及が急ピッチで進んでいる。電力業界は平成３２（２０２０）年度までに全国３０地点で合計出力１４万キロワットの太陽光発電所を建設するほか、住宅メーカーも一般住宅向けの普及拡大に乗り出した。政府も補助制度の拡充を進めるなど取り組みを強化している。太陽光発電の導入が広がれば、国内エネルギー需要の９割を支えてきた石油や石炭など化石燃料に依存したエネルギー構造が大きく塗り替えられることになり、温室効果ガスの大幅な削減が見込まれる。

　国内の二酸化炭素（ＣＯ２）排出量のうち、約３割を出す電力１０社が導入を予定する出力１４万キロワットの太陽光発電所が完成すれば、一般家２を削減できる計算になる。

　具体的な計画としては、関西電力がシャープと共同で大阪府に発電出力１万８０００キロワットの発電設備を建設しているほか、単独でも１１年度に１万キロワットの設備建設を予定している。九州電力では福岡県大牟田市に出力３０００キロワットの設備を２２年度に稼働させるほか、北海道電力でも３２年度までに道内に出力５０００キロワットの発電所を建設する。