【洞爺湖サミット】メディア　海外組は“辛口”批判 (1/2ページ)

　世界の首脳２２カ国が参加し過去最大となった主要国首脳会議（北海道洞爺湖サミット）。気候変動など重要課題が討議された３日間だったが、海外メディア、地元の洞爺湖町はどう思ったか。サミットの大舞台でＮＧＯ（非政府組織）ら「市民社会」はどう活躍をしたのかを検証してみる。（杉浦美香、田中幸美）

　８日付英紙フィナンシャル・タイムズは、サンリオの人気キャラクター「ハローキティ」に似せた福田康夫首相、ブッシュ米大統領、ハーパー加首相３人の写真に「大人になって」と見出しがつけられたＮＧＯの全面広告を掲載した。また、「首脳らは豪華な夕食を食べながら食糧問題を論じ、偽善的だ」と批判をする英字紙も。

　インドネシアのガトラ誌のアスロリ・カルニ記者は「主要国は、食料やエネルギー問題は紛争やテロを生み出す。途上国の問題だけではないということを認識しているのだろうか」と疑問を呈した。

世界に並ぶ

　「サミットの首脳に世界の市民の声を届けようと活動してきた。日本のＮＧＯにとって初めての経験だった」。最終日の９日、「２００８年Ｇ８サミットＮＧＯフォーラム」の星野昌子代表はＮＧＯの活動を総括した。

　ＮＧＯフォーラムが結成されたのは昨年１月。１４１のＮＧＯが集まり、人権や貧困、開発など問題別に政策提言などを行ってきた。感染症や地球温暖化など問題がグローバル化しており、サミットもＮＧＯの声を無視できなくなっており、外務省は取材拠点となる国際メディアセンターに初めて、ＮＧＯ専用の作業スペースと会見場を設置した。

　これまで遅れているとされてきた日本のＮＧＯだが、星野さんは「やっと世界に追いついた。このネットワークをこれからも役立てたい」と評価する。