国内産“黒いダイヤ”に脚光　海外炭の急騰で

　国内産の石炭を見直す動きが産業界に広がりつつある。原油高や海外炭価格の急騰を背景に価格競争力が増したためだ。三菱マテリアルはセメント生産用に１８年ぶりに国内炭の使用を再開したほか、北海道電力も火力発電用に１００万トン超の利用を進める。供給面でも、新規投資のほとんどなかった炭鉱開発投資に北海道の炭鉱会社が相次ぎ乗り出した。世界的な資源価格の高騰を背景に、国内産“黒いダイヤ”に久しぶりに熱い姿勢が注がれている。

　三菱マテリアルは、今年２月から、セメント生産を行う青森工場（青森県東通村）で年２万トンの国内炭の使用を開始。石炭は同社子会社の北菱産業埠頭（札幌市）が運営する炭砿から調達し、青森工場の石炭使用量の３分の１を海外炭から国内炭に切り替える。

　北電は、これまでも年７０万トン程度の国内炭を購入してきたが、平成１９年度は前年度比６０％増の１１６万トンに引き上げた。北電の発電量に占める石炭火力の比率は４１％で、燃料の９割以上が海外炭だったが、海外炭高騰でコストがほぼ横並びとなったため、国内炭への切り替えを進めた。国内電力会社で、北電と２社しかない国内炭を使うＪパワー（電源開発）も年数十万トン規模を購入する方針。

　発電などに使われる石炭（一般炭）スポット価格はこの１年間で２倍程度に跳ね上がり、足下も１トンあたり１２５ドル程度が続く。原油高を背景に、代替燃料として中国やインドで需要が急増したほか、豪州の水害影響などで生産が減少したためで、海外炭の急騰を背景に、国内炭と海外炭の価格差も縮小している。

　ただ、国内炭の供給力には限界がある。国内の炭鉱は北海道に８カ所を残すのみ。供給力は年１４０万トンで、国内需要の１％を満たすこともできない。

　こうした中、新たな炭鉱開発も動き始めた。北海道美唄市で年５万トンの石炭を採炭する三井鉱山グループの北海道三鉱石油は同市内で新鉱区の開発に着手。今後１〜２年で既存炭鉱の石炭が底をつくため、安定供給に向け２２年度にも年５万トンを採炭する計画。空知炭砿（歌志内市）も２１年度をめどに新鉱区を開発し、歌志内で約３万トンの採掘を検討している。