海の有害外来種、沿岸の８４％に　国際船舶や養殖業で拡大

　世界の２３２の沿岸域の少なくとも８４％が有害な外来種の影響を受けており、国際航路の船舶のバラスト水や養殖業が拡大の主因になっているとの調査報告を、米国の環境保護団体、ザ・ネーチャー・コンサーバンシー（ＴＮＣ）の研究グループが２２日までにまとめた。日本沿岸でも、ほぼ全域で影響が深刻だという。

　バラスト水は、空荷の船を安定させるため積み込む海水などのことで、含まれていた生物が排水の際に広がったとみられる。研究グループは「海の外来種に関する初めての地球規模の調査で、問題の深刻さが明らかになった」と、各国に対策強化を求めている。

　研究グループは、世界各国の研究報告に自らの調査結果を加え、世界の沿岸を生態系によって２３２の海域に分け、外来種の有無を調べた。１９４海域で計３２９種類の外来種が確認されていた。

　カニなどの甲殻類や貝などの軟体動物、藻類や魚と多様で、オホーツク海や日本海、太平洋沿岸など日本周辺では１６種の有害外来種が確認された。

　本州各地で見つかるチチュウカイミドリガニ、太平洋岸から西日本の日本海岸各地に主に分布するコウロエンカワヒバリガイ、静岡県などで見つかるイガイダマシなどで、岩手県で確認された有毒プランクトンも含まれる。

　日本産のカキも米国やアフリカ、欧州など広範囲に広がっており、これは養殖場から逃げ出したらしい。

　ＴＮＣのジェニファー・モルナー博士は「実際には被害はもっと深刻なはずだ。バラスト水中の生物の駆除を義務付けるなど国際的な対策が急務だ」と話している。