遺伝子組み換え作物、１２年間で７０倍

　世界で遺伝子組み換え作物の栽培が本格的に始まってから２００７年までの１２年間で生産国が２３カ国に増え、作付面積も約１億１４３０万ヘクタールと約７０倍に急拡大したことが８日、遺伝子組み換え作物の普及を推進する米非営利団体の国際アグリバイオ事業団（ＩＳＡＡＡ）の調査で分かった。

　遺伝子組み換え作物は、消費者の健康や生態系への影響に対する不安が根強い。しかし、世界的に穀物価格が高騰する中で（１）異常気象や病虫害に強い（２）除草剤の使用量が減る（３）収穫量も増える−とされる点など生産性向上を優先し、インドや中国など新興市場国、途上国を中心に作付面積が著しく伸びている。

　日本は商業栽培はしていないが、食用、飼料用に輸入している。遺伝子組み換え作物の普及は、収穫量を増大させて穀物価格を引き下げ、食品インフレの沈静化につながるとの見方もある。石油代替エネルギーのバイオ燃料の原料にも活用されている。

　作付面積は、世界の耕地面積の８％を占める。国別では米国が５７７０万ヘクタールと世界の約半分を占める。遺伝子組み換え作物の栽培による経済的効果は、これまでに総額３４０億ドル（約３兆５０００億円）に及ぶという。