需給逼迫感の緩和が背景　ＯＰＥＣ対応に石連会長

　石油輸出国機構（ＯＰＥＣ）の増産見送りについて、石油連盟の渡文明会長は５日、「原油需給の著しい逼迫（ひっぱく）感は緩和されたとの判断からの決定と思う」とのコメントを発表した。

　渡会長は、サブプライム住宅ローン問題による米国を中心とした需要減退やＯＰＥＣの１１月からの増産効果があったと指摘。先行きについては、中東の地政学的リスクなどを挙げ「引き続き高水準で推移」と予測した。

　出光興産の天坊昭彦社長は、ＯＰＥＣが「増産による原油価格の下落加速を警戒した」と指摘した上で「原油価格はいったん下げ止まる」と予想。ただ、タイトな需給が続くため「イラン情勢や米国の寒波次第では、再び（１バレル＝）１００ドルを目指して上昇する可能性は十分ある」とした。