肌荒れ、忘れ物、髪型…天気から“未来”予報 (2/2ページ)

　同協会でも、こうした情報を無料で公開している。寺谷拓治営業開発課長は「収益の比重は法人向けの情報販売が圧倒的だが、さまざまなお天気情報が身近になり、個人向けの季節情報を軽視することは考えられない時代になっている。サイトを多くの人が見れば広告面でプラスとなる上、お金に換算できない宣伝効果もある」と、ヒット（閲覧）数を重視している考えを示す。

　業界最大手のウェザーニューズ（千葉市）は、予報分野を「航空」「農業」「イベント」など３０種類に細分化。法人に販売する情報は「航空機の運航・欠航判断の支援」、「漁獲効率の最適化」、商業向けの「ディスプレー（陳列）最適化」など多岐にわたっており、有料登録会員は約１６０万人に及んでいる。

　気象庁が予報業務を行うことを許可した民間事業者は現在、５８事業者に上っている。有料・無料で提供される気象情報が細分化し、活況を呈する一方で、ある事業者からは「パイの奪い合いが始まっている」と指摘する声もある。

　ウェザーニューズの森下良治広報部長は「気象分野の市場は世界で６０００億円ともいわれ、非常に大きい。だが、新しい市場づくりを怠れば、その瞬間に衰退するだろう」と話している。（芦川雄大）