インド洋でも海水温予測へ　異常気象対策で気象庁

　気象庁は１５日までに、猛暑など異常気象対策の一環として、インド洋と太平洋西部の赤道海域周辺で海面水温変動を予測する方針を決めた。同庁は、異常気象を引き起こす「エルニーニョ現象」監視のため南米ペルー沖で海面水温の観測と予測をしており、同様の態勢をインド洋などに拡大する。

　ペルー沖では海面水温が上がったり下がったりするエルニーニョ、ラニーニャ両現象の発生が知られているが、インド洋でも海面水温が変動する「ダイポールモード現象」が発生、世界の気象に影響を及ぼすとされる。太平洋西部は、太平洋高気圧を発達させる対流活動など、日本の気候への影響が大きい。

　平成２１年度から開始予定で、コンピューターシステムの整備費として、来年度予算概算要求に１３００万円を盛り込んだ。

　計画では、ペルー沖の「エルニーニョ監視海域」と同様に、インド洋や太平洋西部に監視海域を設け、海面水温の観測結果に基づき７カ月先までの水温を予測する。

　気象庁はこれまでも、インド洋と太平洋西部両海域のデータを収集していた。海面に浮かべて水温などを観測するフロートが計約２８７０基と過去５年で約４倍に増えたほか、新しい予測モデルを開発、エルニーニョと同様に海面水温を予測できる態勢が整ったとしている。

　３カ月予報など、長期予報の精度アップも期待できるという。

　ダイポールモード現象　インド洋の海面温度が変化して起きる現象で、異常気象をもたらす。赤道直下で東風が強まり、温かい水がアフリカ東岸に吹き寄せられ、逆にインドネシア西側の海面が冷たくなり、インド洋周辺で干魃（かんばつ）、洪水、猛暑などが発生する。ダイポールとは「双極」の意味で、インド洋と周辺の海面温度、雲量、降雨量が西高東低に二極化することから名付けられた。東大教授らのグループが見つけ、平成１１年発表した。