【教育】「ＤＳ」に広がる教材の可能性

　任天堂の携帯ゲーム機「ニンテンドーＤＳ」の人気に目を付け、ベネッセコーポレーションなど教育関連産業がゲームソフト市場に相次いで参入している。文部科学省もＤＳを使った授業の効果に注目しており、教育分野でのＤＳの活用がますます広がりそうだ。

　ベネッセは１月に、中学校の５教科学習に対応したソフト「得点力学習ＤＳ」を発売するが、早くも事前予約が殺到。学校で使用される教科書をほぼすべて収録しており、カリキュラムに合わせた学習ができると人気を呼んでいる。

　ＤＳは国内販売が既に２０００万台を超え、うち約４割を３０〜４０歳代（エンターブレイン調べ）が占める。ベネッセは「ＤＳを使用している保護者が子供に勧めるケースもあるのではないか」と、ＤＳの教材としての可能性に期待を寄せる。

　小学館が平成１８年末発売したソフト「百ます計算」の販売は、１年間で当初目標の約４倍の約３９万本に達した。資格取得の専門学校、東京リーガルマインド（東京）も簿記検定向けＤＳソフトを製作し、今年春に投入する。

　文科省はＤＳを使った学習効果について、ＮＰＯ法人（特定非営利活動法人）「パソコンキッズ」に調査を依頼。９月下旬から６カ月間、全国１３の小・中・高校に合計５６０台のＤＳを提供している。パソコンキッズによると、実施校からの中間報告では「生徒個人の学習速度に合わせられる」など前向きな意見が多く、調査は来年度も継続される見通しだ。