ネット介した子供の被害を防ぐ　出前ＩＴ授業が好評

　インターネットを舞台に子供が被害に遭う事件が相次ぐ中、ＩＴ（情報技術）関連企業の行う学校への出前ＩＴ授業が、好評を集めている。ブログで知り合った男に長崎県内の女児が誘拐された事件に、メールによるいじめが原因で高校３年の男子生徒が自殺した恐喝未遂事件…。急変するネット環境に戸惑う教師や保護者らは「専門家のサポートは助かる」と歓迎する一方、識者からは「子供を守るには、まず大人が学ばなくてはならない」との指摘も上がっている。

　●相手は人間

　大阪府吹田市の市立青山台小で開かれたＩＴ教室。５年生の児童らが見つめる２０台のパソコンに、怪しげなメールが一斉送信された。

　「歌手やタレントになる近道です。あなたの顔写真と名前をメールで送ってください」

　ある児童は「本当になれるんですか？」と返信を送り、ある児童は「返事しない」と腕組みをした。ＮＥＣシステムテクノロジー（大阪市中央区）が開いた出前授業でのひとこまだ。

　担当マネジャーの横山求さんは「ネット上で、だまされることも、相手を傷付けてしまうこともある。モニターの向こうには人間がいることを強調しています」と話す。

　●「専門家求む」

　年間約３０校に講師を派遣するＮＥＣグループだけでなく、多くのＩＴ関連企業も同様の活動を社会貢献の一環として行っている。また、業界６団体と総務省などは９００人の講師をそろえ、１８年度から出前講座「ｅ−ネットキャラバン」をスタートさせた。

　事務局の山田能弘さんは「（簡単な入力で自己紹介ページを作れる）プロフや学校裏サイトなど、ネット上の最新動向を大人に知ってもらうのが狙いです」と説明する。

　しかし、実際には初年度の参加者約５万人のうち、大人は半数足らず。教師にＩＴの知識を身につけてもらうはずが、手っ取り早く生徒と一緒に受講する教師が多いのが原因だという。

　●責任は親に

　こうした中、２年前から独自に市民インストラクターを養成し、家庭でのＩＴ教育に取り組んでいるのが群馬県だ。インストラクターはＰＴＡ役員などが対象で、子供とネットに関する計２４時間の講座を受けてもらい、ライセンスを授与。各地域で保護者の指南役となってもらう。

　提唱した下田博次・群馬大社会情報学部大学院教授は「子供を守るためには、携帯電話に有害情報のフィルタリング（遮断）機能を義務化するなど業界側が果たすべき責任も大きい」としながらも、「ネットの危険を教えるのは学校ではなく、養育者である親の責任」としている。