ホルモン補充療法に光　学会が診療指針発表　リスクより大きい効果 (1/2ページ)

　更年期症状の治療法のひとつ「ホルモン補充療法（ＨＲＴ）」の診療指針案が２日、京都市内で開かれた日本産科婦人科学会（日産婦）で承認された。ＨＲＴは、海外で乳がんとの関連性を指摘する報告があってから実施に慎重な医師も多かった。しかし、最近の研究結果では投与法次第でリスクよりも治療効果の方が大きいことが分かってきており、同学会などが２年を費やし安全性を重視した指針を作成した。これまで医師の個人的な裁量に任されてきたＨＲＴに関する正しい知識を広めていく。

　ＨＲＴはかつて、不老長寿の「夢の治療」とも呼ばれ、世界的に普及していた。ところが、２００２年７月、米国で約１万６０００人を対象にした大規模臨床試験「ＷＨＩ（ウイメンズ・ヘルス・イニシアチブ）」の結果、「ＨＲＴで乳がんの発症や心血管障害のリスクが高まる」とする報告がなされ、評価が一変。米国を中心に実施を控える医師が相次いだ。

　ただ、試験の対象者の７割が６０歳以上と高齢で、太った人が７割を占めるなど、元来健康リスクを抱える人が多く、当初から報告内容を疑問視する医療関係者も多かった。

　また、ＷＨＩのその後の解析で、閉経直後からＨＲＴを始めた女性では心血管障害のリスクが減少し、投与から５年未満の女性では乳がんのリスクがほとんど増えない−といった新たな事実が判明。ＨＲＴの効果は再評価されつつある。

　更年期症状に関するフォーラム開催などを行ってきたＮＰＯ法人「メノポーズを考える会」によると、米国やドイツでは３０％を超える更年期世代の女性が受けているが、日本では２％にも満たないという。