糖尿病疑い成人５人に１人　５年前の１．４倍　

　糖尿病が疑われる成人は予備軍も含めて約２２１０万人で、５年前の１・４倍に増えたことが２５日、平成１９年の厚生労働省の「国民健康・栄養調査」で分かった。成人のほぼ５人に１人が該当する計算で、厚労省は「運動不足や、食生活の乱れが影響している。特に男性の肥満が増えていることも背景にあるのでは」とみている。

　糖尿病などにつながるメタボリックシンドローム（内臓脂肪症候群）対策として、調査後の今年４月からは「特定検診・保健指導」が始まっているが、国民の間で生活習慣病の危険が拡大している実態が浮き彫りになった。

　調査は昨年１１月に実施。無作為抽出した全国６０００世帯の１万８０００人を対象に行い、男女計約４０００人の血液検査などから全国民の健康状態を推計した。

　その結果、過去１、２カ月の血糖値の指標となる血液中のヘモグロビンＡ１ｃの値が高く、糖尿病が「強く疑われる人」が約８９０万人（１４年調査は約７４０万人）、「予備軍」が約１３２０万人（同約８８０万人）だった。

　「強く疑われる人」のうち「現在治療を受けている」という人は５５・７％（同５１・９％）と増加傾向。検査で「異常あり」とされた人で、医療関係者からの保健指導を受けた人は８割、さらに生活習慣を改めた人は９割にも上っており、国民の健康への関心の高さが明らかになった。

　一方、糖尿病の知識について、全体の約９割の人が、「正しい食生活と運動が予防に効果がある」と回答。対策は理解していても、実行できない状況もうかがえる。

　また、４０〜７４歳の成人でメタボリックシンドロームが「強く疑われる人」と「予備軍」を推計したところ、計約２０１０万人と推定された。前年調査比で７０万人増加した。