学校で「がん」教育　予防と早期発見を啓発　失望せず向き合うために (1/2ページ)

　日本人の３人に１人の命を奪う、がん。しかし、がんに対する国民の理解は十分ではないとして、厚生労働省は１０月、普及啓発懇談会をスタートさせた。懇談会には教育の専門家も参加、学校でがんを教えることも検討される。座長を務める東京大学医学部付属病院緩和ケア診療部長の中川恵一准教授は、学校での「がん教育」の重要性を説く。（猪谷千香）

　「今、がん患者が増えています。日本人の２人に１人はがんになり、３人に１人が死んでいます。怖いと思うかもしれないけれど、自分の体から出てくる細胞でもあります。では、がんとはどういう病気なのだろう？」

　１１月初旬、東京の国立市立国立第一中学校で全校生徒５３０人を前に、中川准教授の授業が始まった。がん細胞がどのようにできるのか、がん患者が増えている原因や、最新の治療方法などを図版を使いながら、やさしく解説していく。

　「がんは治らない病気ではなく、６割は完治します。命を落とさないためには、予防と早期発見をしなければなりません」

　この授業は、同校が中川准教授に依頼し、特別講演会として開かれた。久家義久校長は「がんになったとしても、失望するのではなく、よりよく生きるためにはどうしたらよいのか。子供たちにしっかり向かい合ってほしいと思い、講演をお願いしました」と話す。

　中川准教授は授業の中で、がんについて解説した自著『がんのひみつ』を自費で子供用に再編集したパンフレットを配布。講演会もボランティアで行った。１月に都内の高校でも同様の授業を行い、「依頼があれば、今後も引き受けたい」とする。

　今後、子供たちのがん教育をどうすべきか。厚労省は１０月、がんに対する正しい理解を促進させるため、識者による「がんに関する普及啓発懇談会」を発足させた。学校でのがん教育実施も視野に、教育の専門家も参加している。