成人の６人に１人が糖尿病予備軍　４年で１５％アップ、厚労省が推計

　糖尿病が強く疑われる人は、予備軍も含めて、全成人の６人に１人にあたる計約１８７０万人で、４年前に比べて約２５０万人増えたことが３０日、厚生労働省の「国民健康・栄養調査」で分かった。厚労省は「運動不足や高カロリーの食事を摂取するといった食習慣などが影響しているのでは」と分析。４月スタートの糖尿病などにつながるメタボリックシンドロームの考え方を取り入れた「特定検診・保健指導」の取り組みの重要性が増しそうだ。

　調査は平成１８年１１月に無作為抽出した全国の約１万８０００人を対象に実施。男女計４２９６人の血液検査などから推計した。

　調査によると、糖尿病の診断指標の１つとなるヘモグロビン濃度が６.１％以上の「強く疑われる人」は約８２０万人。同５.６％以上６.１％未満の「可能性が否定できない人」とされた予備軍は、約１０５０万人だった。

　年代別の人口に占める割合では、７０歳以上が３４.８％で最多。次いで、６０代（２９％）、５０代（２３％）、４０代（１３.６％）、３０代（４.１％）の順だった。前回、１４年の調査では「強く疑われる人」とその予備軍の合計は計約１６２０万人だった。

　厚労省は、２２年度までに「糖尿病が強く疑われる人」を、１０００万人以内に抑えることを目標にしているが、「このペースでは目標を超える恐れもある。調査結果を生活習慣を見直すきっかけにしてもらいたい」と呼び掛けている。