【主張】「靖国」上映中止　論議あるからこそ見たい

　靖国神社を題材にした中国人監督のドキュメンタリー映画「靖国　ＹＡＳＵＫＵＮＩ」が東京と大阪の映画館で上映中止になった。抗議電話などがあり、客やテナントに迷惑をかけられないという。残念だ。

　この映画は、靖国神社の参拝風景や神社に納める「靖国刀」をつくる刀匠の姿などを記録した作品である。文化庁が７５０万円の助成金を出していたため、自民党議連「伝統と創造の会」（会長・稲田朋美衆院議員）の要請で試写会が開かれた経緯がある。

　そこで、助成に必要な政治的中立性などをめぐって疑問点が指摘され、今月の封切り前から話題を呼んでいた。映画を見て、評価する人もいれば、批判する人もいるだろう。上映中止により、その機会が失われたことになる。

　実際に、公的機関などから上映中止の圧力がかかったり、目に見える形での妨害行為があったわけではない。映画館側にも事情があろうが、抗議電話くらいで上映を中止するというのは、あまりにも情けないではないか。

　上映中止をめぐり、配給・宣伝協力会社は「日本社会における言論の自由、表現の自由への危機を感じる」とのコメントを発表し、映画演劇労働組合連合会も「表現の自由が踏みにじられた」などとする抗議声明を出した。憲法の理念をあえて持ち出すほどの問題だろうか。

　映画界には、自民党の議連が試写会を要求したことを問題視する声もある。日本映画監督協会（崔洋一理事長）は「（議連の試写会要求は）上映活動を萎縮（いしゅく）させるとともに、表現者たる映画監督の自由な創作活動を精神的に圧迫している」との声明を発表した。

　しかし、「伝統と創造の会」が試写会を要求したのは、あくまで助成金の適否を検討するためで、税金の使い道を監視しなければならない国会議員として当然の行為である。同協会の批判は的外れといえる。

　試写会に参加した議連関係者によると、この映画の最後の部分で“旧日本軍の蛮行”として中国側が反日宣伝に使っている信憑（しんぴょう）性に乏しい写真などが使われ、政治的中立性が疑われるという。

　不確かな写真を使った記録映画に、国民の税金が使われているとすれば問題である。文化庁には、助成金支出の適否について再検証を求めたい。