米の住宅購入　失われた信用 (1/2ページ)

　かつて米国では、家を持つことはアメリカン・ドリームの実現であり、富を約束するものと考えられていたが、現在そうした幻想は失望に変わりつつある。過去４年間で、住宅価格は記録上最も激しい変動を繰り返してきた。全米不動産協会（ＮＡＲ）のデータでは、２００５年には１２％増を記録していたのに、今年は１３％の減少に見舞われている。

　ハーバード大学の住宅総合研究センターで所長を務めるニコラス・レチナス氏は「住宅市場の回復を確かなものにするには、人々の意識を変える必要がある。手っ取り早い投資の対象としてではなく、実際に生活する場としての住宅本来の価値を早急に見直すことが重要だ」と指摘した。向こう１０年間の住宅価格は、年平均でおよそ３．５％上昇するとみられている。レチナス氏は、米連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）の示す長期的なインフレ予測値１．７〜２．０％を１．５％ほど上回ると推定し、この数字を弾き出した。

　リセッション（景気後退）に陥る前の１０年間、住宅価格は平均で８３％上昇していたが、２００６年半ばをピークに急落へ転じ、持ち家を担保に融資を受けていた人たちは債務不履行に陥った。住宅バブルが崩壊し、信用収縮が進んだ結果、０９年１〜３月期の全米持ち家率は９年間で最低となる６７．３％にまで落ち込んだ。ダートマス大学の経営学大学院タック・スクール・オブ・ビジネスのジョン・ボーゲル教授は「不動産への信頼が明らかに失われている現状では、人々が以前のように住宅購入を前向きに考えるようになるまで、長い時間がかかるだろう」と述べている。