金融危機に揺さぶられた株式市場　「異常な株下落」常態化の恐れ (1/3ページ)

　過去最大の下落率を記録した平成２０年の株式市場。米国のサブプライムローン（低所得者向け高金利型住宅ローン）問題に端を発した世界的な金融危機は、日本の株式市場も大きく揺さぶった。割安感から個人投資家が１８年ぶりの買い越しに転じたものの、外国人投資家は日本市場から逃げ出し、景気の急速な悪化で上場企業の経営破綻（はたん）も過去最悪となるなど、株価の低迷が実体経済にも影響を与えている。

　「経験したことのない厳しい風にさらされた」。東京証券取引所グループの斉藤惇社長は３０日の大納会で、低迷した今年の株式市場をこう振り返った。

　今年は、トヨタ自動車やソニーなど日本を代表する国際優良銘柄の株価が異常ともいえる安値を記録した。

　株価を１株当たりの純資産で割って算出する株価純資産倍率（ＰＢＲ）はこの日、東証１部で１倍を割り込んだ。ＰＢＲ１倍は会社が解散して株主に戻る１株あたりの金額に相当する。つまり１倍割れは企業を解散したら株主に投資した以上のお金が戻る水準だ。