トヨタやソニーなど大企業の株が異常な安値　割安感から買い戻しも？ (1/2ページ)

　米国発金融危機による世界的な株安で、トヨタ自動車やソニーなど日本を代表する大企業の株価が、“異常”な安値を記録している。投資家が弱気になっている表れだが、逆に見れば、以前は「高根の花」だった大型株が手に入れやすくなっているともいえる。もし、長期保有が目的なら、株価が下がったため、高い配当利回りも期待できる。市場関係者らの間では、「大型株の売られすぎ」を指摘する声が多くなっており、週明け以降、見直し買いが進む可能性もありそうだ。

　現在の株価が投資家にとって割高か割安かを判断する代表的指標がＰＢＲである。例えば、週末１７日のトヨタ自動車の終値は３４２０円で、ＰＢＲは０．９１倍、ソニーも０．７１倍と、軒並み１倍を割り込んでいる。

　この数値が小さいほど割安を意味するから、むしろ、“お買い得”な大型株が多くなっているわけだ。

　もちろん、ＰＢＲは株価の水準を判断する指標の１つに過ぎず、「１株当たりの利益」など業績を基準とした指標なども見ながら判断する必要がある。それでも、市場関係者は「トヨタがつぶれることなどあり得ず、異常な安値であることに間違いない」と口をそろえる状況だ。

　一方、株価が下がれば下がるほど、株の購入に必要な元手は少なくて済む。このため、配当金を現在の株価で割って算出する配当利回りは上昇する。