０９年、日米欧はゼロ成長　ＩＭＦ世界経済見通し　世界も７年ぶり低水準

　【ワシントン８日共同＝杉本一朗】国際通貨基金（ＩＭＦ）は８日、世界経済見通しを発表し、世界的な金融危機の影響で２００９年は日本、米国、欧州ユーロ圏がそろってほぼゼロ成長となると予測、「先進国の多くは景気後退入りしたか、その瀬戸際にある」との判断を示した。

　世界全体では３・０％成長とし、七月の改定見通しから０・９ポイント下方修正。ここ数年の５％程度を大きく下回り、０２年以来７年ぶりの低成長になると予測した。ＩＭＦは「１９３０年代（の大恐慌）以来最悪の金融ショックに直面し、世界経済は深刻な不況に陥っている」と警告した。

　特に金融混乱の影響が大きい先進国については、０９年後半に回復基調に転じても、そのペースは遅くなると予想した。

　金融危機の震源地である米国の成長率は０・１％と１９９１年以来１８年ぶりの低水準に落ち込む見通し。米経済は「０８年後半から０９年初めにかけ、収縮する公算が大きい」と指摘、景気後退入りを予想した。

　日本は０８年が０・７％、０９年が０・５％と２年連続の１％割れを予想。「他の先進国に比べ金融市場の緊迫度合いは低い」が、世界の景気減速による輸出減少と消費低迷で、景気後退期が長引く可能性を示唆した。

　ユーロ圏は「金融市場は異常な緊張状態」にある上に、実体経済が軟化し、０９年は０・２％成長に低迷する見通し。イタリアとスペインはマイナス０・２％成長を予測。ユーロ非加盟の英国もマイナス０・１％を見込んだ。

　世界経済をけん引する新興国については、先進国の需要減などで経済成長は「０８年初めに減速し始め、今後さらに弱まる可能性がある」と指摘。ただ、０９年は中国が９・３％、インドが６・９％と堅調な成長を維持すると予測した。