変質迫られるＧ８　新興国台頭で影響力は限定的に (1/2ページ)

　主要国首脳会議（北海道洞爺湖サミット）の事前会合である主要国（Ｇ８）財務相会合。地球環境問題では日米英が提案する気候投資基金の設立に向けてＧ８各国の支持を取り付けるなどの進展があったが、焦点となっていた原油や食料価格の高騰をめぐって参加各国によって温度差がみられ、具体的な対応策を示せなかった。サミット議長国として７月の首脳会合では議論を主導するリーダーシップが改めて問われる。（坂本一之）

　「３つの『Ｆ』が世界経済の今後を占う鍵を握っている」。ラガルド仏財務相はこの日の会合で世界経済の課題をこう表現してみせた。「３つのＦ」とは金融（Ｆｉｎａｎｃｅ）、燃料（Ｆｕｅｌ）、食料（Ｆｏｏｄ）。いまの世界経済が抱える大きなリスク要因だ。

　今回のＧ８会合では、ファンドなどによる投資資金の流入が原因とされる原油や食料の価格高騰に対して、Ｇ８各国がどのような処方箋（せん）を示すかが焦点となっていた。

　だが、フランスは投資資金の影響が大きいとの見方を示すものの、銀行や証券などの発言力が大きい米国は「（価格の高騰は）需要と供給が原因」（ポールソン米財務長官）と主張。供給増に向けて油田開発などの必要性を唱えた。中東などの地政学的な影響も複雑に絡み合い、今回の議論では、投資資金の影響は「よく分からない」（財務省）との結論に達し、最終的に国際エネルギー機関（ＩＥＡ）や国際通貨基金（ＩＭＦ）の分析を待つことになった。