大手銀行、平成２１年春も大量採用　みずほＦＧは２３５０人

　みずほフィナンシャルグループ（ＦＧ）が平成２１年春の新卒採用人数を２３５０人と、２０年春（２４００人）と同水準の大量採用を計画していることが１８日分かった。三井住友銀行も２０年春の採用見込み比で５割増となる２４００人の採用を計画。大手銀行はバブル崩壊後に不良債権処理に追われ、新卒採用を絞り込むことを余儀なくされてきた。業績回復や保険商品の窓口販売といった事業拡大を背景に、一転して大規模採用に動き出している。

　みずほＦＧは、持ち株会社傘下の３銀行、証券の合計で２３５０人の採用を計画。内訳は基幹職が１２００人（２０年春は１２００人）、転居を伴う転勤のない、地域に密着した特定職が１１５０人（同１２００人）で、前年と同水準の採用数とした。みずほグループでは、個人向け相談に特化した店舗を増やすなど営業力の強化を急いでおり、人員の確保が急務と判断した。

　２０年春に比べて５割増を計画する三井住友は、採用増加分のほとんどが女性となる見込みだ。採用計画の内訳は総合職が６００人、地域異動のないコンシューマーサービス職が５００人、一般職を廃止して新設したビジネスキャリア職を１３００人とする。

　一方、りそなグループは２１年春の新卒採用を７００人とする計画。今春（８００人）と比べると減少するものの、初めて「法人営業」「個人営業」「管理・サービス」と、職種別の採用を導入する。このほか、今春に１３００人を採用する三菱東京ＵＦＪ銀行も、今春と同水準の採用人数を維持するものとみられる。

　大手銀行が相次ぎ大量採用に踏み切るのは、バブル崩壊後の業績不振で採用を絞り込んだ結果、２０歳代後半から３０歳代前半の人材が極端に少ないことが背景にある。公的資金を相次ぎ完済し「攻め」の経営に転じる過程で採用意欲を高めており、大手銀行間で中途採用を含めた人材の獲得競争も激化している。