世界の株「弱気相場」か　年明けから下落基調

　世界の主要株式市場の株価が今年に入って下落基調が鮮明となり、長期間にわたり値下がり傾向を続ける「弱気相場」に入ったとの見方が広がっている。米サブプライム住宅ローン問題に端を発した信用収縮不安とともに世界の景気後退懸念が重しとなり「数カ月前と違って、市場心理が劇的に悪化した」（米系大手証券）と悲観する声もある。

　世界の主な株式市場は年明けから下落。年初来の下落率はニューヨーク市場が一時、１０％程度になったのをはじめ、ロンドン、フランクフルト各市場では一時１０％を超えた。アジアでは東京市場をはじめ、香港や上海各市場などでも下げが目立つ。

　英紙フィナンシャル・タイムズによると、直近の高値からの下落率が２０％に及ぶと弱気相場とされる。日経平均株価（２２５種）は、昨年７月の高値からの下落率が２０％を大幅に超えた。

　２２日に米国が緊急利下げに踏み切っても、市場筋は「株価下落はまだ終わっていない」（欧州系投資情報会社）とみている。ニューヨーク市場の株価は緊急利下げ後も急落や急上昇などの激しい値動きを示し、米株式アナリストは「方向感のない荒い値動きが象徴するように、弱気相場に典型的な展開だ」と警戒する。

　同紙は、米国株が情報技術（ＩＴ）バブル崩壊の影響で２０００年から２年にかけて弱気相場を経験したと指摘。ダウ平均よりも広範な銘柄を対象にするＳＰ５００種株価指数は２０００年３月から２年１０月までに５０％近く下がり、回復に７年半を要したと伝えている。（共同）