大手百貨店５社、減収減益相次ぐ　消費不況抜け出せず

　大手百貨店５社の平成２１年度中間連結決算が９日出そろった。首位の三越伊勢丹ホールディングス（ＨＤ）が営業赤字となったほか、各社とも軒並み大幅な減収減益に陥った。利益率の高い高額品や衣料品が不振を極め、消費不況から抜け出せない厳しい状況が浮き彫りになった。各社とも有効な打開策が見いだせておらず、雇用・所得不安が一段と強まる中、通期業績はさらに厳しさを増しそうだ。

　９日発表した三越伊勢丹ＨＤの９月中間連結売上高は、６１７１億円と前年同期に比べて１２・５％減の大幅減収。伊勢丹は営業黒字を確保したものの、企業業績の悪化により法人需要の落ち込みが激しい三越は、３８億円の営業赤字となった。

　百貨店各社の大幅な業績悪化は、所得・雇用不安による衣料品や高額品の販売不振が大きく影響している。

　４〜９月期の三越と伊勢丹の衣料品売上高は、そろって前年同期比２けた減に落ち込んだ。大丸と松坂屋を傘下に置くＪ・フロントリテイリングも３〜８月期の衣料品売上高は、大丸が１４・５％減、松坂屋が１５・５％減に沈んだ。

　各社とも、衣料品の不振に対し手をこまねいているわけではない。大丸は一部の店舗内で、低価格の紳士服チェーン「はるやま商事」の店舗を誘致。高島屋も施設敷地内に衣料品チェーンの「ユニクロ」を誘致する方針だ。ただ、昨年からの販売不振は「バブル崩壊後よりもひどい」（業界関係者）との声が漏れるほど厳しく、繰り出す“新手”が集客、売り上げ増につながらない。

　Ｊ・フロントの奥田務社長も「消費の減退と競争激化が、百貨店経営に予想以上の打撃を与えている」と危機感をあらわにする。

　今後は最大の稼ぎ時である年末商戦が控えるが、明るい材料は見あたらない。低価格品ばかりを消費者が求め、客単価が上がらない状態は当分続く可能性が高い。「今は守りに徹するしかない」。ある百貨店幹部の発言が今の百貨店の苦境ぶりを表している。