ＩＴ系中小企業、劣悪な労働条件目立つ　ワンマン多く労組なし

　情報技術（ＩＴ）系の中小企業で、劣悪な労働条件が目立っている。賃下げや重いノルマ、サービス残業…。起業したワンマン経営者の力が強く、社員は若手が中心。労組もなく賃金の切り下げを押し付けられるケースも増えている。

　衣料品をインターネットで通信販売する東京都内の会社。３０代後半の社長が、部長たちを飛び越え次々と指示を飛ばす。

　アルバイトの女性（２８）は「社長の思い付きが最優先」と憤る。毎月６０時間以上残業させられたが、不況の影響で昨年１０月以降は激減。時給は１５００円から１３５０円に下げられた。

　若年労働者を支援する特定非営利活動法人ＰＯＳＳＥ（東京）には、ＩＴ系企業で働く人の相談が増えている。狩野浩久事務局長は「バリバリ働いて会社を興した分、無理な働き方を強いる社長が多い。働き方のルール作りや労使交渉の場が必要だ」と話した。