【ネット動画攻防戦】（上）広告を奪回せよ！　ドラマ、バラエティーを２次利用 (1/2ページ)

　在京民放キー局５社のうち４社が平成２１年３月期連結決算で減収減益を強いられるなど、世界的な景気悪化がテレビ局の経営にも影を落としている。新たな収益源の確保を目指し、各社が力を入れるのがインターネットを通じた動画配信だ。ネットへと流出する企業広告をどこまで奪い返そうと、ＮＨＫも交え、各社が激しい攻防戦を繰り広げている。

新たな収益源

　「まさに今期の注力分野だ。番組制作費を削るのではなく、２次利用で将来的な収入につながる質の良い番組を作る」

　今月１４日に行われたフジ・メディア・ホールディングスの０９年３月期連結決算の席上、嘉納修治常務は、新たな収益源としてのネット動画配信に強い期待感を示した。

　他社に先駆け、同社は２０年から、地上波で放送中の番組をネットで配信する「見逃しサービス」に取り組んでいる。

　主に若年層向けのバラエティー番組やドラマなどが配信の中心で、ネットでの視聴も２０、３０代の女性が多い。携帯電話の利用頻度が高い層でもあるだけに、サービス開始以降、携帯会員数は「それまでの１０倍程度増えた」（柴崎敦子デジタルビジネス推進部長）という。

　当初、地上波で番組を見逃した人を主な視聴対象とみていたが、今年１月放送のドラマ「メイちゃんの執事」の場合、熱心な視聴者が「もう一度見たいと番組を購入する」（柴崎部長）など想定外の動きもある。１話当たり３００円前後を払えば一定期間、何度でも見ることができるため、ＤＶＤに録画する代わりに利用するようだ。最近ではネット配信したドラマの最終回視聴率が伸びるといった効果も生まれているという。