ホンダが会見、Ｆ１撤退を正式表明　高騰する参戦費用が負担に (1/3ページ)

　ホンダの福井威夫社長は５日午後、記者会見し、Ｆ１世界選手権シリーズからの撤退を正式に発表した。今後３カ月以内に「ホンダ・レーシングＦ１」チームの売却を進める方針で、引き取り手がない場合はチーム自体が解散するとみられる。

　世界的な景気減速のあおりで自動車が売れない状況となっており、ホンダは１０月、２００９年３月期の連結業績予測を下方修正。営業利益は実に４２．３％減と大きく落ち込む見通しだ。すでに日米欧各地の工場の追加減産も発表、国内でも期間従業員の削減を決めている。

　本業が落ち込む中、モータースポーツ、中でも大金を必要とするＦ１は大きな負担になる。ホンダは今季、入賞わずか４度。コンストラクターズ（製造者部門）ランクでは、５月に撤退したスーパーアグリを除く１０チーム中９位と低迷したが、約３７０億円もの予算をかけていたとされる。これに対してスポンサー料やテレビ放映権料などの分配金など収入は少なく、多くはホンダ本社の持ち出しとなっている。

　高騰する参戦コストを削減するため、統括する国際自動車連盟（ＦＩＡ）では「標準エンジン」の導入を検討してはいる。入札で選ばれたメーカーがエンジンを廉価で供給することにより、エンジンにかかる年間費用を現在の２４億円以上から６億円以下に抑えるという計画だ。