ＯＰＥＣ、世界経済に配慮の原産幅も追加減産の可能性

　石油輸出国機構（ＯＰＥＣ）は２４日の臨時総会で、１１月からの減産を決めた。ただ、２００万バレル超も予想された減産幅は、日量１５０万バレルにとどめた。大幅減産によって原油価格が再び急騰すれば、現在以上に需要減退を招きかねず、今回の減産幅は、金融危機を受けて減速する世界経済に配慮した結果といえる。

　今回の減産は７月のピーク時に比べて半値以下となった原油価格の急落に歯止めをかけるのが目的だった。９月に日量５２万バレルの実質減産を決めたが、石油需要が減退する中では効果は薄く、日量３００万バレルの減産を求める声も出ていた。だが、減産幅が日量１５０万バレルにとどまったことで、ニッセイ基礎研究所の矢嶋康次主任研究員は「原油相場は日量１００万〜２００万バレルの減産は織り込み済み」と、原油相場への影響は限定的との見方を示す。

　ただ、減産後も原油価格の下落が続けば、１２月の次回総会で日量１００万バレル以上の追加減産に踏み切る公算が大きい。ちょうど北半球の暖房需要が増える時期と重なるだけに、世界の原油生産の４割を占めるＯＰＥＣが再減産に踏み切った場合、米原油先物相場は再び高騰に転じかねない。

　第一生命経済研究所の嶌峰義清主席エコノミストは「投機マネーが再び原油市場に流れ込めば、原油相場は１バレル＝１００ドルを超える水準まで高騰する可能性がある」と指摘する。世界同時不況が現実味を帯びる中で、ＯＰＥＣの再減産は世界経済にとって新たな足かせとなる可能性をはらんでいる。（橋本亮）