【ドラマ・企業攻防】パリモーターショー舞台裏　エコカーに存亡かける各国メーカーの思惑 (2/3ページ)

　その逆風は、９月１５日の米大手証券リーマン・ブラザーズの破（は）綻（たん）に端を発する米国の金融危機で大型ハリケーンへと発達した。

　ショー開幕翌日の３日に発表された米国の９月の新車販売台数は前年同月比２７％減の約９６万５０００台となり、１７年ぶりの低水準に落ち込んだ。金融危機は銀行の貸し渋りを通じて実体経済に波及。賃金や雇用の悪化に加え、住宅価格と１万ドルの大台を割り込んだ株価の下落による「逆資産効果」で、消費が急速に冷え込んでいる。

　２００８年の米国の新車販売台数は０７年の約１６００万台から１４００万台程度に減少するとみられていたが、トヨタ自動車の渡辺捷昭社長は「世界的な経済変動が起こっており、今年は恐らく年間１４００万台までいかないだろう」と一段の悪化を予想する。

　急成長を続け米国の落ち込みをカバーしてきた中国やインド、ロシアなどの新興国市場も変調をきたしている。すでに新車販売はインドが７月に、中国も８月にマイナスに転じた。

　ＧＭ、フォード、クライスラーの米ビッグスリーは、金融市場の信用収縮のあおりで資金繰りに窮し、政府に融資要請するという破綻の瀬戸際に追い込まれている。

　「自動車産業が世界経済の大変動に翻弄（ほんろう）されている。ショーと同時進行する危機は業界の先行きの厳しさを象徴しているかのようだ」

　会場で日本メーカーの関係者は、ため息をもらした。

　メーカーの淘（とう）汰（た）は避けられそうもない。その命運を左右するのが、将来の主力車種となるエコカーだ。エンジンと電気モーターで動くハイブリッドや電気、燃料電池自動車などが本格的な普及段階に入れば、既存のガソリン自動車からの爆発的な買い替え需要が見込める。