サラリーマンの心の病、企業の５６％が増加傾向と回答　６割超が３０代

　社会経済生産性本部のメンタル・ヘルス研究所（小田晋所長）がまとめた社員のメンタルヘルスに関するアンケートによると、約５６％の企業が「心の病は増加傾向」にあるとしているた。年齢別では、約６割の企業が３０代社員が最も多いとしており、バブル後入社世代の中堅層で、一層の心のケアが必要な状況が浮き彫りになった。

　心の病について、増加傾向と答えた企業の割合は５６・１％で、平成１８年の前回調査時から比べて５・４ポイント減少した。１４年の調査開始以来初めて減少したものの、６割弱と依然高い水準にある。従業員の規模別で見た場合、従業員３０００人以上の大手企業では６６・２％が増加と答えており、大企業ほど心の病が増加する傾向にあるという。

　生産性本部では、「納得感や信頼感、仕事の価値観などを共有するコミュニケーションの減少が増加傾向に大きくかかわっている」と分析している。同調査は２年ごとに行われており、今年４月に上場企業２３６８社を対象に実施、２６９社から回答を得た。

「心の病」関連記事

・千葉麗子さん、鬱病体験を語る

・「暮らしにく〜い！」　中国の日本人駐在員　心の病が激増

・心の病、企業把握は６割　厚労省研究会

・「余裕のない」会社ほど社員の心の病増加

・企業の６割「心の病で社員１カ月以上休職」

・教員の「心の病」過去最多　公立校で４６７５人

・「過労自殺」による労災認定、過去最多に