五輪効果くっきり　７月テレビ出荷　１５・７％増

　電子情報技術産業協会（ＪＥＩＴＡ）が２７日発表した７月の民生用電子機器の国内出荷実績によると、液晶テレビが前年同月比３１．３％増の７４万５０００台、プラズマテレビが２８。１％増の９万５０００台と、薄型テレビが大幅に伸びた。８月の北京五輪を前にテレビの特需が発生したこと浮き彫りになった。全体の出荷金額は１５．７％増の２６１６億円で１４カ月連続のプラスだった。

　第一生命経済研究所の永浜利広主席エコノミストは「燃油サーチャージ値上げなどの影響で海外旅行から薄型テレビなどに消費がシフトした」と分析している。

　液晶、プラズマとも大画面タイプが好調だった。液晶テレビは３０〜３６型が４０．９％増の２８万台、３７型以上の機種は６５．８％増の２２万７０００台。プラズマテレビは４３型以下が１７．９％増だったのに対し、４４型以上は約２倍の１万８０００台と大きく伸びた。大画面のプラズマが倍増したことに対して永浜主席エコノミストは「家電量販店で液晶テレビと並べて五輪の映像を放映した場合、黒色や動きの速い映像の再現性が高いプラズマの訴求力が高かったのでは」とみている。