ソニーなど国内メーカーが大型有機ＥＬの共同開発

　ソニーやシャープなど国内メーカー１０社が、次世代の薄型ディスプレーとして注目される有機ＥＬ（エレクトロ・ルミネッセンス）ディスプレーの量産に向け、年内に共同開発に乗り出すことが１０日分かった。経済産業省からの資金支援によって数百億円規模とされる開発費の負担を軽減するとともに、大型化や耐久性の向上で普及を目指す。

　参加企業はほかに、大日本スクリーン製造など装置メーカーや出光興産など材料メーカー。共同開発は、平成２４年までの新エネルギー・産業技術総合開発機構（ＮＥＤＯ）の委託事業で、経済産業省は今年度だけで約７億円の予算を投じる。

　有機ＥＬは画質が高いだけでなく、バックライトが不要なために液晶テレビ以上の薄型化が可能になる。ソニーが世界に先駆けて発売した有機ＥＬテレビは、パネル部が３ミリという薄さで注目を集めた。

　ただ、安定性の低い有機素材を使用するため、大画面化や長寿命化が難しい。ソニーの有機ＥＬテレビは１１型と小型で、家庭用としての普及には疑問符がついていた。今回の共同開発では大画面化に不可欠な電極形成技術や成膜技術の向上に取り組み、平成２７年の量産化を目指す。