「低炭素社会への挑戦−トヨタの環境戦略」（上）　 (1/2ページ)

　７日開幕した主要国首脳会議（北海道洞爺湖サミット）では地球温暖化の防止に向けた対策が主要議題となっている。温暖化の原因となる二酸化炭素（ＣＯ２）の国内総排出量の約２割を占めるのが自動車の排ガスだ。低炭素社会に向けた意識が高まる中で「環境トップランナー」を自任するトヨタ自動車の責任は重みを増している。トヨタの環境戦略を追った。

　愛知県豊田市の住宅街。車体の側面に電気コンセントや花、鳥のマークをあしらった派手なクルマが毎朝、エンジン音を出さずに静かに走り出す。運転するのはプラグインハイブリッド車（ＰＨＶ）を開発する田中義和主査。田中氏は本社まで１５分間の自動車通勤にＰＨＶを使うことで、その性能を見極めている。

　トヨタの環境技術は「基本的には全方位に展開する」（グループ会社首脳）。豊富な研究開発費を背景に電気自動車や燃料電池車、バイオ燃料車などあらゆる技術に取り組む。

　特にＰＨＶは、トヨタが本命視する次世代技術だ。トヨタが「プリウス」で実用化した電気モーターとガソリンエンジンを組み合わせたハイブリッド技術をそのまま活用できるため、田中氏も「パーフェクトではないが、最も現実的なアプローチ」と胸を張る。

　家庭用のコンセントから充電できるＰＨＶは、ハイブリッド車の電池容量を増やすことで電気走行の距離を延ばした。純粋な電気走行の距離はまだ１３キロにとどまるが、日々の買い物や最寄り駅までの送迎程度なら支障はない。ガソリンエンジンを併用しているため、純粋な電気自動車と違って１回の充電の走行距離（現状は最大百数十キロ程度）を気にしなくても済む。