トラックメーカー相次ぎ値上げへ　原材料価格高騰に対応

　国内トラックメーカー大手が相次ぎ車両価格の引き上げに動く。三菱ふそうトラック・バスが８月、日野自動車が今秋をめどにそれぞれ値上げに踏み切る方針を決めたもので、いすゞ自動車も今夏の実施を視野に検討に着手した。各社ともほぼ全車種が対象となる。トラックの既存車種の一斉値上げは初めて。鋼材などの原材料価格高騰に伴うコスト負担増の吸収が限界に達しており、価格転嫁は避けられないと判断した。

　今回改定するのは、店頭価格のベースとなるメーカー希望小売価格。値上げ幅は３〜５％の見込み。輸送事業者などの法人顧客が売り先となる大型トラック（積載量５トン以上）の車両価格は１５００〜１８００万円で、５％だと値上げ幅が最大で１００万弱。各社は希望小売価格の値上げに合わせて、販売会社への卸価格も引き上げる。

　一斉値上げの背景には、トラックに使用する主要材料の価格高騰がある。大型の場合は鋼材だけみても、一台当たり１５万円前後のコストアップとなる。それ以外にも特殊鋼や合成樹脂などの価格上昇も収益圧迫要因となっていた。

　これまでも、仕様と価格を見直す新型車の発売時期に照準を合わせて価格改定を行っていた。日野の場合、原材料高が平成２０年度に約１６０億円の減益要因になると想定していたが、その逆風は予想を上回るスピードで経営を圧迫。すでに各社は、商用車需要が活発な中近東やアジアなどの新興国を対象に値上げ交渉に入っていたが、需要が低迷する日本での価格改定も必要と苦渋の決断をした。