ディスカウント業態に大幅転換　ドンキ傘下の長崎屋　生活防衛高まり受け

　ディスカウントストア大手ドン・キホーテ子会社の中堅スーパー、長崎屋（千葉県市川市）は１３日、店舗の７割以上をディスカウントストア業態に転換する方針を明らかにした。ガソリン高や食料品値上げなどで価格に敏感になっている消費者に安売り路線が受け入れられると判断した。

　長崎屋は昨年１０月にドン・キホーテ傘下になり、現在、総合スーパー５３店を運営している。今後２年をメドに約４０店をディスカウントストア業態の「ドン・キホーテ」か、食料品や衣料品を扱い、総合スーパーの要素を取り入れた「ＭＥＧＡ（メガ）ドン・キホーテ」に転換する。従来の長崎屋として残るのは１０店程度とみられる。

　この日、千葉県の四街道店をＭＥＧＡドン・キホーテ第１号店として改装オープンした＝写真。ドン・キホーテが強みを持つ日用消耗品や長崎屋が得意な衣料品などを“圧縮陳列”。グループの仕入れ共通化などで「地域の最安値にした」（同社）という。店舗売り上げは以前の２倍を見込む。

　同店は閉鎖も検討された不採算店。ドン・キホーテ出身の関口憲司・長崎屋副社長は「この店で商売が成り立てば長崎屋を再生できる」と話した。