電機１０社決算、６社が増収　テレビは採算厳しく (1/2ページ)

　電機大手１０社の平成２０年３月期連結決算が１５日まとまった。海外の販売好調などで６社が増収となり、懸案の赤字事業を好転させるなど収益力強化も効果が表れてきた。ただ、急速な価格下落が続く薄型テレビでは、松下電器産業とシャープが利益を確保したものの、出荷台数がもっとも多かったソニーは営業赤字を余儀なくされており、厳しい戦いが続いている。

　北京五輪の需要を控え、「成長が約束された市場」（メーカー）だった薄型テレビだが、価格下落が止まらず、製造原価をどこまで低減できるかが収益確保のカギとなった。自社で中核部品のパネルを製造する松下やシャープは目標出荷台数に届かなかったが、営業利益を出した。

　２１年３月期の出荷目標は松下が１１００万台（２０年３月期実績７５０万台）、シャープが１０００万台（同８２５万台）を掲げるのに対し、ソニーは両社を大きく上回る１７００万台（同１０６０万台）を計画する。採算面で苦しんだソニーなどは、販売増とコスト削減を進めて「利益なき繁忙」からの脱却を図る。

　長年の懸案事業を好転させた企業も多い。日立製作所が下期のハードディスク駆動装置を、ＮＥＣが半導体や携帯電話を黒字転換。ソニーもゲーム部門で２１年３月期に黒字化させる構えだ。