大手メーカーに異変　新日鉄４０％など減益見通し相次ぐ

　国内景気を牽引（けんいん）してきた大手製造業の変調が顕著になってきた。新日本製鉄が２５日発表した平成２１年３月期の最終利益は４０％を超える大幅な減益となる見通し。ホンダ、スズキなど自動車大手も軒並み減益を見込んでいる。東証１部上場企業は２０年３月期まで５期連続で最高益を更新したとみられているが、米国景気の減速、円高、原材料高という三重苦が大手企業を直撃、６期連続の最高益達成に黄信号がともった。

　新日鉄が２１年３月期に最終減益となるのは、原料価格の上昇が主因だ。石炭が前期比３倍に急騰するなど１兆円規模のコスト上昇を見込んでいる。しかし、これも自動車メーカーなどと交渉中の鋼材値上げを織り込んだ暫定的な見通し。さらに、鉄鉱石主産地の豪州資源大手はさらなる値上げを要求中で、さらにコストが膨らむこともあり得る状況だ。

　厳しい収益環境に対応して、新日鉄は合理化努力でコスト吸収をもくろむ。前期は合理化で３５０億円の増益効果を上げたが、「今期は１０００億円以上のコスト改善に努める」（増田規一郎副社長）という。

　鉄鉱石などの原料価格上昇を単純に鋼材価格へ転嫁すれば、乗用車１台分の使用量に相当する鋼材１トン当たりの値上げは３万円規模。鉄鋼大手は最低２万円程度の鋼材値上げを顧客企業に要請しているとみられるが、鋼材価格の大幅値上げが実現しなければ大赤字への転落は必至だ。

　一方、自動車メーカーも変調が顕著だ。ホンダ、スズキ、マツダなど２５日までに２０年３月期決算を発表した企業は、海外市場の好調などから全社が過去最高の営業利益を記録した。だが、２１年３月期の業績見通しは一転して全社が減益予想。円高や米国の景気減速の影響が直撃した。

　「販売台数が伸びても為替などで（利益が）食われてしまう」（近藤広一副社長）というホンダは、営業利益が３割減の見通し。利益の半分近くを北米市場で稼ぐだけに円高影響は響き、円高だけで３０３０億円が吹き飛ぶ。ホンダは米国市場の減速から在庫調整を実施し、北米出荷台数（卸売りベース）が前期比７万台減の１５３万台となる見通しも明らかにした。

　過去最高益を記録した三菱自動車も今期は経営環境の悪化に苦しみそう。円高で６５０億円、原材料費高騰で１００億円程度利益を押し下げるとみている。

　自動車各社は今期の為替レートを前期より１０〜１５円も円高の１ドル＝１００円前後に設定した。大型連休明けに決算発表を予定するトヨタ自動車や日産自動車も減益予想の公算が大きく、自動車業界は「我慢のとき」（三菱自の益子修社長）を迎えている。