【ねっと系】検索連動型広告で２強激突　顧客層拡大の取り組み強化 (1/2ページ)

　成長著しいインターネット広告市場だが、個別の広告の形態に目を向ければ新旧交代が進んでいる。メール広告などネット黎明期からある広告の売上げが減少するなか、市場を牽引するのは「検索連動型広告」だ。大手のヤフーとグーグルは、地方企業の取り込みや、広告効果を簡単に測定できるツールの提供を通じ、市場の裾野拡大に余念がない。

　検索連動型広告とは、ネットの検索サービスで調べた検索結果の言葉にあわせ表示される広告のこと。ウェブサイトのコンテンツに合わせ、関連した製品情報などを配信する広告もその仲間だ。受信を拒否されやすいメール広告とは違い、利用者のパソコンへ確実に表示させられる。また、サイトへ固定的に掲示するバナーやテキストなど不特定多数の閲覧者を想定した広告よりも、個々の利用者の関心事に合わせた広告を的確に表示できるメリットがある。

　国内では検索連動型広告のほとんどがヤフー、グーグルの２社によって配信されている。配信先となる多数のサイトと提携し、さらに多くの事業者から広告出稿を集める必要があり、有力企業のみが手掛けられるのが実情だ。両社は詳細な売上高を明らかにしていないが、電通総研が昨年発表した市場予測では、平成１７年に５９０億円だった検索連動型広告市場が２３年までには４倍近い２２６５億円に膨らむとみられている。

　そうした追い風をつかもうと、両社は顧客層拡大への取り組みをいっそう強化している。

　ヤフーの子会社で、グループの検索連動型広告事業を担うオーバーチュア（東京都港区）は、不動産や金融、自動車といった大手の主力顧客だけでなく、地方の小規模企業からの広告出稿拡大に本腰を入れている。「売上の伸びに、広告出稿企業の数が追いついていない」（広報担当）といい、その拡大が至上命題。営業部隊が月に１、２回は地方へ出張し、現地の商工会議所などを対象に説明会を開き、飲食店や美容院といった小規模な店舗にも検索連動広告の利用を働きかけている。