【わが道わが友】三菱商事特別顧問・諸橋晋六氏（２）

　■「商社冬の時代」に社長就任

　ロンドン駐在時の昭和４２年５月、石油メジャー（国際石油資本）のブリティッシュ・ペトロリアム（ＢＰ）と共同で、原油とタンカーによる総額２００億円の「コンビネーションディール」と呼ばれる案件を手がけた。これはフィナンシャル・タイムズの１面を飾った。日本企業のニュースでは、おそらく初めてのことだったろうと思う。

　「日本に原油を売りたい」というＢＰからのアプローチが発端。当時、ＢＰの原油は他の石油会社より１バレル当たり２、３セント高く、日本は輸入していなかった。だが「３年間で２００万トン買ってくれれば、２０万トン級タンカーを２隻発注する」という。当時、２０万トン級のタンカーは世界最大級で、まさに夢のような話。割高な原油は当時の三菱石油（現・新日本石油）に相場価格で売り、三菱重工業が建造するタンカーの売り上げで利益を捻出（ねんしゅつ）する契約がまとまった。

　コンビネーションディールはその後、何回も繰り返され、ＢＰから連続受注したタンカーは最終的に１５隻にのぼった。この商談は総合商社の機能を最も良く発揮したものとして、ロンドン勤務の良い思い出になった。

　その後、マニラへの転勤を経て、５１年５月に東京本社の船舶部長に就任。それからの２、３年は会社人生で最も辛い時期となった。海運市況は「１０年に１度の波がある」というが、第１次石油危機後の世界的な総需要の縮小と円高による輸出不振で、大不況に見舞われたのだ。

　中小の造船所が１０以上倒産。三菱商事がタンカーや貨物船を引き取ったが、売ることもできない。やむなく自主運航したものの赤字。社内でも肩身が狭く、「大損を出しているのに会社のエレベーターなんかに乗るな」と冗談交じりに言われたこともあった。「負けるものか」と歯を食いしばった。

　逆境は役員になってからも始終あった。副社長になった６０年前後は、第２次石油危機の余波や急激な円高、原油価格の下落で会社全体の業績が低迷。「商社冬の時代」ともいわれた。三菱商事は６１年１１月に抜本的なリストラ計画「Ｋプラン」を発表するが、その５日後に近藤健男社長が急逝。心から信頼し合い、長年、ともに仕事をしてきた「近（こん）ちゃん」との急な別れを悲しむ間もなく、３日後、私の社長就任が決まった。「近ちゃんと一緒に作ったＫプランは自分が絶対に成功させてみせる」。そんな悲壮感があった。

　収益重視の経営、事業分野の選択と集中、経営情報の共有化など、とにかく必死だった。Ｋプランを完成すべく、社長を務めた５年７カ月で６６の具体策を実行した。業績も拡大したが、バブルのさなかでその後遺症も残った。この処理を後任の槙原（稔・現相談役）君に託すことになったが、よくぞ資産の優良化を進めてくれたと思う。